長期優良住宅良いものを作り長く大切に暮らす

長期優良住宅

関工務所は長期優良住宅・ゼロエネ住宅に対応しています。

長期優良住宅「つくっては壊す」のではなく、
「いいものをつくり、長く大切に使う」時代へ。

長期優良住宅の考え方が広まるにつれ、家づくりの常識が変わりつつあります。耐震性、耐久性があること。間取りや設備を、ラフスタイルに合わせて変えていけること。施工や改修などの履歴を記した「住宅履歴書」によって、家を“資産”として捉えられること。

あなたにとっての、社会にとっての、理想の家づくりを応援します。

日本の住宅は長持ちしない?

日本では、住宅は築後平均30年で取り壊されていますが、これは諸外国と比較するとかなり短い数字。また、1981年以降にできた住宅が約6割を占める一方、1950年以前にできた住宅は5%以下と、これまでは「住宅を長持ちさせる」発想が希薄だったことが伺えます。

長期優良住宅

長持ちする住宅は、居住費負担を減らす

長期優良住宅なら、世代を超えて利用していくことができるので、一世代あたりの住居費負担が軽減され、その分を、より快適な暮らしの実現に充てることが可能になります。

資産としての長期優良住宅長期優良住宅

現在、日本の社会的資産に占める住宅資産の割合は、1割以下。また住宅は、ローン返済時には資産価値がゼロになっているとも言われています。しかし長期優良住宅なら、「住宅=資産」として捉えることが可能。将来的に売ったり、貸すことなども可能になるのです。

「住み切り」から「住み替え」の時代へ

長期優良住宅によって質・量ともに十分な住宅ストックが社会に形成されれば、住まいの選択肢が大きく広がります。建て替えではなく、例えば、ライフスタイルの小さな変化にはリフォームで、大きな変化には住み替えで対応するなど、活発な既存住宅流通市場が生まれるのです。

法制度の整備や、税制の優遇措置

これまで紹介してきたように、長期優良住宅は、住まい手のみならず、社会全体の暮らしの質の向上にもつながります。そのため、行政による普及促進の法律や、(独)住宅金融支援機構による税制の特例措置などが推進されており、社会全体で長期優良住宅の機運が高まっています。

 各種税金の軽減措置の2年延長など、今がチャンス。
 長期優良住宅で、各種税制の控除や軽減が適用されます

1. 住宅ローン減税制度〜

住宅ローンを利用して住宅を取得した人を対象に、一定の要件下で、住宅ローンの年末残高に控除率を乗じた金額が、各年分の所得税額から控除されます。
長期優良住宅一般住宅と比較して、控除額が多くなっています。

2. 各種税金の軽減措置

【登録免許税】
  住宅の所有権保存登記等に係る税率が引き下げ
【不動産取得税】
  課税標準からの控除額が増額
【固定資産税】
  新築住宅に係る固定資産税の減額措置が2年延長

さらに詳しい内容は、【長期優良住宅お客様担当 関敏孝(せきとしたか)】までお問い合わせください。

TEL:027-386-3432 メールでのお問い合わせはこちらより

他、外部サイト【SE構法で建てる長期優良住宅】でも長期優良住宅について詳しく解説されています。

ゼロエネルギー住宅

国は2030年までに新築住宅ゼロエネルギー住宅化を標準にしようとしています

断熱仕様+省エネ設備(エコキュート、LED照明、高効率個別エアコンetc…)+自然エネルギー等を利用した設計手法(パッシブデザイン)+創エネシステム(太陽光発電システムetc)を組み合わせることによりゼロエネ化が行えるようになっています。
2014年度より取り組みを始めています。

さらに詳しい内容は、【ゼロエネルギー化住宅お客様担当 関敏孝(せきとしたか)】までお問い合わせください。

TEL:027-386-3432 メールでのお問い合わせはこちらより

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